講演者

フレデリック・タウバァ
BLOXHUB(デンマーク・コペンハーゲン) チーフコマーシャルオフィサー

フレデリック・タウバァは、BLOXHUBのチーフ・コマーシャル・オフィサー。10,000m2におよぶコワーキングスペースの賃貸や、既存のBLOXHUBネットワークの開拓と育成およびデンマーク外務省との連携のもと、BLOXHUBの輸出促進を担当している。
建築設計者として建築業界で20年以上の経歴を持ち、デンマークのトップクラスの建築デザインスタジオにおいて、主にプロジェクト開発部門の責任者として勤務している。

ヤセール・ヘルミー
Cisco アジア太平洋エリアS+CC(スマートシティソリューション)営業統括マネージャー

ヤセール・ヘルミーは、アジア太平洋および日本におけるシスコのスマートシティセールスおよびビジネス開発の責任者です。シスコに入社する前は、Hewlett-Packard、Fastlane、およびSITAで管理およびセールスを担当しました。2005年にシドニーにてシスコに入社し、中東でConnected Real Estate事業を立ち上げ、シスコのSmart + Connectedグローバル構想の創設メンバーとなりました。 ヤセールは、ドバイ、サンパオロ、バルセロナ、ニース、ジャイプール、アデレードを含む5大陸のスマートシティプロジェクトに携わってきました。

鈴木 博之
ATR代表取締役専務/けいはんなRC戦略ディレクター兼イノベハブ推進リーダ
ロレンソ・ディ・ピエトロ
Barcelona Activa エグゼクティブ・ディレクター
島谷 直芳
株式会社メタバーズ 代表取締役社長兼CEO

大阪府出身。1998年 大阪大学法学部卒業後、大手コンピュータメーカー企業にて、PCソフトウェアや携帯電話OSの企画開発を行う。
2006年、株式会社メタバーズ設立、代表取締役就任。
インターネット仮想社会と会話コンピューティングの専門企業として、企業向けおよび一般消費者向けビジネスを行う。
2018年は、AIスマートスピーカーの自動会話システム開発事業に注力している。

松井 奈々
株式会社IYD CFO

大阪大学工学部に在学中。Japan Innovation Challenge2016(ドローンを用いたレスキューロボットコンテスト)参加が、ドローン業界に関わるきっかけとなった。当時のメンバーが開発した、ドローンを安全に永続飛行させる技術(特許申請済)を基盤として、2018年3月株式会社IYDを共同設立。

田中 啓介
株式会社パシフィックウエーブ 代表取締役

アメリカ留学時代より NASAの関係者等を通じ宇宙思考の研究を始める。同時に人間の健康の基本である睡眠の質について研究を始め、『睡眠の道具販売ではなく、質の高い睡眠環境づくり』の構築に取り組む。
日本の大手ベッドメーカーの供給元としてウォーターベッドブームを推進。その後、日本初の立体格子状ジェル(ジェルトロン)のマットやクッション等を開発し、この新素材を定着させた。介護分野でも30万人以上の使用実績をもつ。

高橋 真知
株式会社Stroly 代表取締役社長 共同CEO

高橋真知は、京都に本拠地を置く株式会社Strolyの代表取締役社長 共同CEOであるアメリカ育ちの日本人です。東京都アプトウィメンの10人の女性起業家に選ばれ、フォーブズ・ジャパン誌でも優れた女性起業家として紹介されています。

窪田 望
株式会社クリエイターズネクスト 代表取締役
Patrick Synge
Eliport Co-founder and Partnership Director

あらゆる種類の短距離配達の自動化を専門とする企業、エリポート社の共同創立者/提携部門長であるパトリック。イギリス出身の彼は、移住して約8年になるバルセロナで2社の多国籍企業を経験後、物流のスタートアップの世界に足を踏み入れました。

Iván Caballero Garcia
Social Coin CEO

ソーシャルコイン社およびシティビーツ社のCEOであるイヴァン・カバジェロによる、人間と共感できる初めての都市開発特化型AI。

Kirill Blazhko
Tunnll CEO

キリルは、小さな町の住民のためのスマートモビリティの実現をサポートする都市交通系スタートアップ企業Tunnll社のCEOです。
2007年に最初のスタートアップを立ち上げて公共交通広告業を始めた彼は、やがて従来の都市交通の機能がモバイル端末や衛星通信、IoT技術でどのように改善できるかに興味を持つようになりました。
キリルは応用ITとデータ処理自動システムの2つの工学学位を修得しています。

中川 雅永
公益財団法人関西文化学術研究都市推進機構 常務理事・RC戦略ディレクター
飯尾 英晃
株式会社UTSUWA 代表取締役
小林 紀方
クアドリティクス株式会社 代表取締役
徳永 慎治
株式会社Jiksak Bioengineering 最高執行責任者
牧田 直大
株式会社マイオリッジ 代表取締役社長
宮﨑 和雄
マイキャン・テクノロジーズ株式会社 代表取締役CEO
大木 和典
mui Lab株式会社 代表取締役CEO、共同創業者
松本 一希
株式会社Laser Linx 代表取締役
泉本 央
警察庁交通局交通企画課 課長補佐

平成22年警察庁入庁。警察庁情報技術犯罪対策課、経済産業省情報政策課、警察庁情報管理課等を経て平成29年8月より現職。

桑山 和彦
株式会社VSN VIエキスパート

情報機器メーカーのエレクトロニクスエンジニアとして半導体デジタル回路設計に携わった後、株式会社VSNに入社。元マッキンゼー・アンド・カンパニー役員である斎藤顕一氏に師事し、30件を超えるコンサルティングに携わる。
現在はVSN社内における最高位資格”VIエキスパート”として、クライアント経営層に対する戦略コンサルティングサービスを担当する他、問題解決の育成プログラムの構築~実施を行う。
モノづくりスペシャリストのための情報ポータルサイト「MONOist」にてコラムを連載中。

増田 基
ダイハツ工業株式会社 電子技術部 ASV開発室 室長

1995年 神戸大学大学院工学研究科システム工学修士課程修了。1998年3月 ダイハツ工業入社、以降、ADAS関係の開発に従事。2008年 大阪大学 大学院基礎工学研究科システム創成博士課程修了。

須藤 修
東京大学 教授

・東京大学大学院情報学環教授(2000年4月―)
・東京大学総合教育研究センター長(2016年4月―)
・東京大学大学院情報学環セキュア情報化社会研究寄付講座リーダー(2015年4月―)
・内閣府「人間中心のAI社会原則検討会議」座長(2018年5月―)
・総務省「AIネットワーク社会推進会議」議長(2016年10月―)
・一般社団法人放送サービス高度化推進協会(A-PAB)副理事長(2016年4月―)
・グローバルコミュニケーション推進協議会会長(2014年12月―)
・IoT推進フォーラム運営委員(2015年10月―)
・文科省・総務省・経産省連携「未来の学びコンソーシアム」運営委員(2017年3月―)
・第24期日本学術会議連携会員(情報学)(2017年10月2日―)

アリシア・アシン
Libelium Comunicaciones Distribuidas S.L. CEO

ワイヤレスでモジュール式、オープンソースのInternet of Things (IoT)用センサーハードウェアプラットフォーム「Waspmote」を開発したスペインのIT企業、LibeliumのCEO兼共同創設者。
コンピューター技術者として、スマートシティや精密農業をはじめ、IoTを応用していかに世界を変えられるかを主に研究している。サラゴサ大学Polytechnic Centerにおいてコンピューターエンジニアリングの修士号を取得。ケンブリッジ・ジャッジ・ビジネス・スクール及びESADEビジネススクール卒業。
スマートシティや、ビッグデータに基づくIoTの民主性、IoT新時代におけるセキュリティとプライバシーの重要性をテーマに、国際会議において多数の講演を重ねる。2018年6月、LibeliumのCEOとして、欧州委員会の女性イノベーター賞において銀賞を受賞。

松本 紘
国際高等研究所 所長/理化学研究所 理事長 

1965年京都大学工学部電子工学科卒、工学博士。同大教授、生存圏研究所長、理事・副学長などを経て、2008年10月京都大学総長就任(2014年9月まで)。2015年4月から国立研究開発法人理化学研究所理事長、2018年4月より国際高等研究所所長に就任し、現在に至る。専門は宇宙プラズマ物理学、宇宙電波科学、宇宙エネルギー工学。ガガーリンメダル(ロシア)、紫綬褒章、Booker Gold Medal(米国)、レジオン・ドヌール勲章シュヴァリエ(仏国)、名誉大英勲章OBE(英国)などを受賞。

有本 建男
国際高等研究所 副所長/政策研究大学院大学 教授

科学技術振興機構上席フェロー。文部科学省科学技術・学術政策局長などを歴任。専門は科学技術政策。OECD科学助言研究プロジェクト共同議長、政府科学助言国際ネットワーク委員、外務省科学技術外交推進会議委員、国連STI for SDGs Forum参加メンバー、内閣府自動運転プロジェクト副プログラム・ディレクター。著書に『科学的助言:21世紀の科学技術と政策形成』など。

佐和 隆光
国際高等研究所 副所長/滋賀大学 特別招聘教授 

東京大学経済学博士;計量経済学・環境経済学;東京大学助手(1967〜69);京都大学助教授(1969〜80);京都大学教授(1980〜2006);立命館大学教授(2006〜10);滋賀大学学長(2010〜16);滋賀大学特別招聘教授(2016〜);国際高等研究所副所長(2018〜);スタンフォード大学特別研究員(1970〜71);イリノイ大学客員教授(1975〜78);国立情報学研究所副所長(2000〜04);中央環境審議会委員(1992〜2013);交通政策審議会委員(2000〜13);同会長(2009〜13);環境経済・政策学会会長(1995〜2006);紫綬褒章受章(2007)

高見 茂
国際高等研究所 副所長/京都大学学際融合教育研究推進センター 特任教授

京都光華女子大学副学長・特別招聘教授。京都大大学院教育学研究科博士後期課程単位取得満期退学後、奈良大学教養部助教授、京都大学教育学部助教授、京都大学大学院教育学研究科教授、国立大学法人京都大学理事補、京都大学大学院教育学研究科長・学部長を経て、現職。専門は教育行財政。研究テーマは公共政策と教育資源配分。主要著書に「教育行政提要」(共著、協同出版2017年)、「教育経営」(共著、協同出版2017年)。

木下 剛
(一財)インターネット協会 副理事長
清水 勇人
さいたま市長

1962年生まれ。日本大学法学部卒業。1988年に松下政経塾の第7期生として卒塾し、2003年より埼玉県議会議員を務める。2009年にさいたま市長に就任し、第3期目として現在にいたる。
好きな言葉は「素志貫徹」(成功の要諦は、成功するまで続けるところにある。)

野口 功一
PwCコンサルティング合同会社 常務執行役 パートナー職

戦略立案、グループ経営管理など企業変革が専門。現在は企業のイノベーションプラットフォーム構築支援に従事し、海外のスタートアップ、大学、NPOとも連携してイノベーション創出を戦略策定から実行まで支援。PwC Japanグループの新規ビジネスを立ち上げているほか、PwCが最新のテクノロジーを使用したデジタルプラットフォームビジネスを提供するグローバルの新組織「PwC New Ventures&Innovation」の日本におけるリーダーを務める。
日経産業新聞 コラム”Smart Times” 連載中 近著「シェアリングエコノミーまるわかり」日経文庫

石原 一樹
内閣官房 情報通信技術総合戦略室 シェアリングエコノミー促進室 参事官補佐 

2017年より内閣官房情報通信技術(IT)総合戦略室に着任。シェアリングエコノミー担当として、同室に併設されたシェアリングエコノミー促進室を併任。政府全体の窓口として事業者や自治体からの相談対応を行うとともに、地域課題の解決につながるシェアリングエコノミー活用事例の創出に向けた支援等を実施。

松原 文枝
株式会社テレビ朝日 経済部長

テレビ朝日報道局政治部ならびに経済部を経て、ニュースステーションのディレクター職、報道ステーションのディレクター職を担当。その後報道ステーションのチーフプロデューサー職を経て、2015年より経済部長。
2016年3月に報道ステーションにて放送した「ワイマール憲法の教訓」でギャラクシー大賞、日本ジャーナリスト会議賞などを受賞。

五十嵐 徹
福島県会津若松市 企画政策部 企画調整課 副主幹 

平成5年4月会津若松市役所入庁。庁内情報システム運用、小中学校のIT化、周辺市町村との情報システム共同運用などの担当を経て、東日本大震災後の平成24年4月から、再生可能エネルギーや環境保全の推進を担当。平成26年4月からは企画調整課でスマートシティ、地方創生を担当。

本条 智仁
オムロンソーシアルソリューションズ株式会社 事業開発本部 データビジネスP/J 担当部長

1990年4月  オムロン(株)入社以来 FA業界におけるPLC技術サポートを14年担当。
2004年10月 オムロン韓国にて韓国市場へPLC拡販業務にあたる。
2009年10月 帰国後、コントローラ事業部にて事業企画・商品企画業務の担当。
2016年4月 商品事業本部企画室にてオムロンにおけるIoTビジネス企画担当。
2017年11月 オムロンソーシアルソリューションズ(株)に入社し、新規データビジネスを担当。

前原 功治
北海道ニセコ町 商工観光課長

1966年札幌市生まれ。91年ニセコ町役場入庁。下水道整備計画、地域情報化、コミュニティFM「ラジオニセコ」の設立などを担当し、2014年から現職

櫨山 和哉
北海道札幌市 まちづくり政策局 都心まちづくり課 エネルギープロジェクト担当係長 

2002年札幌市役所入庁。都市局建築部、建設局下水道施設部等を経て2013年より現職。

野地 小百合
関西電力株式会社 地域エネルギー本部 地域エネルギー部長

1992年4月 関西電力株式会社入社
2015年7月 株式会社かんでんCSフォーラム取締役社長
2018年7月 関西電力株式会社地域エネルギー本部地域エネルギー部長

伊藤 泰夫
富士電機株式会社 営業本部 社会ソリューション第一統括部 担当課長 

1981年3月 芝浦工業大学  電子工学科 卒業
1981年4月 富士電機株式会社 入社

入社後、計測制御システムのエンジニアリング、SCADAアプリケーションの開発、太陽光発電システムの設計、スマートコミュニティー導入促進業務などを経て、現職は、社会ソリューション営業として、再生可能エネルギーの地産地消システム、エネルギーBCP事業等に従事。

廣田 純一
京都府 環境部 循環型社会推進課 技師 

平成26年 京都大学大学院工学研究科分子工学専攻修士課程修了
平成26年 京都府庁入庁 循環型社会推進課配属

ユッシ・レンティ
VTTフィンランド技術研究センター プロジェクトマネージャ 

インダストリアル・エンジニアリング及びマネジメント学修士(技術)。
VTTフィンランド技術研究センター社科学研究員兼プロジェクトマネージャー。
スマートシティに関連する、エネルギー効率の良いインタラクティブな建築物の研究分野で、VTTにおいて12年以上の研究及びプロジェクトマネージメントの経験を持つ。専門とする分野は建築物のエネルギー効率、エネルギー需要管理、建築物の性能検証とモニタリング、屋内環境品質、IoTセンサーとデータ分析、BIM/BEMS、木材・バイオベースの建材や建築技術と広範囲に及ぶ。ビジネスモデルやサービスモデルを扱う。国内外の研究プロジェクトやカスタマープロジェクトに携わっている。

フェデリコ・サルヴィッティ
Digital Business Council マネージングパートナー、デジタルセールス促進部長 

GEヘルスケア社のグローバルデジタルセールス改革担当。ガートナー社に11年間勤め、取締役として3つの新しいサービス(教育、投資、マーケティングリーダーへのアドバイザリーサービス)の立ち上げを担当。ガートナーがコンテンツマーケティング・ プラットフォームやセールスホワイトスペース分析ツールを初めて実装する際に、営業サイドの責任者を務めた。また、ヨーロッパ最大級の教育ポータル「Universita.it」を創設し、インペリアル・カレッジ・ロンドンにおいて英国公認マーケティング協会及びDigital Marketing Instituteの非常勤講師を務めた。Marketing Weekなどセールス、マーケティング、イノベーション関連のイベントにおいて豊富な講演実績があり、アドバイザーとして起業家、ベンチャーキャピタルのプリンシパル、企業経営者の信頼を集める。

ルカ・カターニア
Digital Business Council 最高事業成長責任者(CGO) 

ヨーロッパにおけるコンバージョン率最適化分野で、16年以上の経験を持つ先駆者のひとり。2001年以来、世界各国(イタリア、フランス、イギリス、日本、米国、ニュージーランド、オーストラリア)において、様々な規模、様々な業界(食品、保険、SaaS、旅行、モバイル、健康、ウェルネス、再生可能エネルギー他)のクライアントとの事業に取り組んできた。
LinkedIn上で特に多く推薦されているスペシャリスト。また、ユニークな成長方法論の著者でもあり、この方法論によって世界各地の企業が収入と顧客幸福度を高め、失効率や顧客獲得単価を削減している。
デジタルマーケティングのリーダー、UX / CXのエキスパート、トレーナー、マーケティングコーチとして、PwC、IKEA、nib health insurance、Fiorucciなど多くの企業をデジタル面の成長で支えてきた。

スジット・デイ
カリフォルニア大学サンディエゴ校 ジェイコブズスクール(工学部・工学大学院) 教授 

カリフォルニア大学サンディエゴ校ジェイコブズスクール(工学部/工学大学院)電気・コンピュータ工学科教授。Center for Wireless CommunicationsならびにInstitute for the Global Entrepreneurのディレクターを兼務。「モビリティー・システム・デザイン研究室」を持ち、将来のコネクテッド・ヘルス、イマーシブ・マルチメディア、スマート・トランスポテーションへの応用を実現するため、モバイル・クラウドコンピューティング、アダプティブ・マルチメディアとネットワーキング、グリーンコンピューティングとコミュニケーション、予測的・処方的アナリティクスの革新的技術開発に取り組んでいます。

ビン・レイ
ジルファルコンテクノロジー 営業部長

2016年~現在:ジルファルコンテクノロジー 営業部長
2011~2016年: Syncomm Technology Corp. 代表取締役社長
・会社全体の運営、製品の方向付け、事業及び財務を担当。
・パナソニック、パイオニア、フィリップス、ソニー、LG、JVC、ハイアール、アリババなど、世界の一流企業にソリューションを提供。
・技術革新と起業家精神を兼ね備え、96%の急成長を実現して、デロイト社の2014年度アジア太平洋地域テクノロジー Fast500を受賞。
・2015年及び2016年、ラスベガスにおいてCESイノベーションアワードを受賞。
2006~2011年: C2 Microsystems Inc. グローバルセールス&ビジネス開発担当部長
・同社の世界的なセールス及びビジネス開発を担当。
・ローランド、デノンマランツ、東芝、ソニー、サムスン、TCL、ハイアールなど世界の一流消費者企業にソリューションを提供。
・2011年、ラスベガスにおいてCESイノベーションアワードを受賞。
2002~2007年: ArcSoft Inc. ビジネス開発、プロダクトマーケティング、消費者向けエレクトロニクス事業担当専務
・消費者向けエレクトロニクス事業部門(エンジニアリング、営業、FAE組織を含む)を担当。
・インテル、TI、Nvidia、フィリップス、フリースケール、メンター・グラフィックス、ARMと提携し、ビジネスモデル、ライセンスモデルを構築。
・HP、エプソン、エリクソン、パナソニック、ソニー、サムスン、LG、ノキア、モトローラなどのグローバルCE企業と戦略的関係を築き、ソリューションを提供。

李 鎮宇
台北スマートシティプロジェクトマネジメントオフィス ディレクター

台北市コンピュータ協会顧問、台北スマートシティプロジェクトマネジメントオフィス(PMO)ディレクター。PMO設立以前は、スマートシティ推進プロジェクト、クラウドコンピューティング産業プロジェクト、UXプロジェクト、Eラーニングプロジェクトなど、数多くの政府プロジェクトに従事。ICT関連業界の研究実績は15年以上にわたる。2016年にPMOを設立後、トップダウン政策プロジェクトやボトムアップPOCプロジェクトなど、様々なスマートシティプロジェクトにおいて精力的にチームを率い、台北市政府を支えている。スマートシティ業界を長期にわたり注視してきた経験をもとに、市政や同業界に対し専門的な分析や戦略的アドバイスを提供している。

サイモン・ディクソン
Deloitte LLP, Partner, Global Transportation Leader

デロイト(Deloitte)の交通・航空運輸セクターのグローバルリーダー、同社パブリックセクター(行政・公共サービス)のパートナー。
ビジネスに不可欠な、大規模で複雑な変革プログラムの提供と事業マネジメントを専門とし、政策の実現において多数の実績を有する。ワールドクラスの交通運輸を支援するため、「より良く、よりシンプルに、より安く」をモットーにクライアントへのアドバイスや提携を行っている。モビリティとスマートシティの未来へ向けた、世界的取り組みのリーダーでもある。

山賀 裕二
ダッソー・システムズ株式会社 代表取締役社長

1983年慶應義塾大学法学部卒業後、日本アイ・ビー・エム入社。1999年米国IBMにて副社長補佐。帰任後に経営企画部長、理事・通信メディア公益事業部長。2007年マイクロソフト株式会社入社。執行役常務エンタープライズ・サービス担当、同クラウド事業推進担当としてクラウド事業の立ち上げなどを担当。2015年2月セールスフォース・ドットコム入社。専務執行役員エンタープライズ営業担当、同デジタル・イノベーション事業統括として顧客のデジタル変革を推進。2017年11月より現職。

バンバン・スビヤント
インドネシア科学院(LIPI) 副長官 
タニヤヌパー・アナンタナ
タイ・チェンマイ大学STeP ディレクター
モッド・ラジ
マレーシア国民大学 
丸野 進
(公財)関西文化学術研究都市推進機構 RDMM支援センター長
セバスチャン・トレンブレイ
ラバル大学 教授/UMRsu(都市科学共同研究体) 科学部門理事長

ラバル大学の教授、またJRUus(都市科学の為の共同研究ユニット:革新的且つスマートな手法を利用し、学界・産業界・政府を巻き込んだ新興都市問題解決の為のコンソーシアム)長。研究テーマはテクノロジーの人的相互影響。

ジル・サバール
IVADO(ビッグデータ最適化研究所) 理事長

2017年よりIVADO(データ付加価値研究所/統計・AI・可動研究における70以上の産官学連合)所長。研究プログラムは、バイレベル数理的プログラミングのエネルギー・交通機関への応用。

クリストフ・ギー
コンコルディア大学 研究大学院 副学長

コンコルディア大学の副学長、前モントリオール科学技術専門大学学長。ケベック宇宙開発研究イノベーション連盟、カナダ宇宙開発研究イノベーション連盟の共同創設者。

テッポ・ランタネン
タンペレ市 成長・イノベーション・競争力担当理事

現在、タンペレ市における成長・イノベーション・競争力担当理事。スマートシティなどの主要な都市開発プログラムに携わる。
2002年から2016年までデロイト所属。デロイト・フィンランドのCEOを12年間務めた後、最後の2年間はグローバルテクノロジー、メディア、テレコミュニケーションの首脳陣の一員としてロンドンに勤務。
デロイト入社以前は、Andersen Risk Consultingの北欧代表としてストックホルムに、さらにそれ以前はヘルシンキやロンドンに勤務。

奥村 幸彦
株式会社NTTドコモ 担当部長

1992年にNTTドコモ入社以来、一貫してデジタル移動無線アクセス方式・技術の研究、国際標準化、商用装置開発に従事。現在、同社5Gイノベーション推進室5G方式研究グループリーダとして、第5世代移動通信システム(5G)の実現と進化に向けた無線アクセス技術・方式の研究及びシステムトライアルを推進中。第5世代モバイル推進フォーラム(5GMF)総合実証試験推進グループリーダ。博士(工学)

ジュリア・カセム
京都工芸繊維大学 KYOTO Design Lab 特任教授

1984年から1999年まで、ジャパンタイムズ紙のアートコラムニスト。2000年から2014年まで、ロイヤル・カレッジ・オブ・アートのヘレン・ハムリン研究センターにおいて、影響力のある「Challenge Workshops」プログラムを実施するなど、インクルーシブデザインに関する第一人者として、技術・知識の共有を目的としたワークショップを多数企画・運営。2010年には、「デザインウィーク」が実施する「デザインの世界に最も影響を与えた50人」に選ばれた。
2014年5月には、京都工芸繊維大学KYOTO Design Lab-デザインの革新を目指す分野横断のデザインセンター-立上げ担当の特任教授に就任。最近のプロジェクトで科学とデザインを融合させたものが2016年オランダデザイン賞を受賞。

山崎 里仁
一般社団法人沖縄オープンラボラトリ 主査

株式会社イイガ 取締役
工学院大学 講師
一般社団法人沖縄オープンラボラトリ発起・設立(2013年)

ジェイソン・トゥイル
シドニー工科大学デザイン・建築学部 イノベーションフェロー

2016年、シドニー工科大学のデザイン・建築学部のイノベーションフェローに任命され、再生都市主義、住宅価値の妥当性、グリーンビルディング経済学への研究をリードしています。同氏は、International Living Future Instituteと米国Green Sports Allianceの共同創設者であり、Change Economistプロジェクトの創始者でもあります。 又、2014年に米国グリーンビルディング評議会からLEEDフェローに指定され、2015年と2017年のNext City Global Urban Vanguardに選定、オーストラリアのナイチンゲールハウジングの顧問に任命されました。

ウルリッヒ・アーレ
FIWARE Foundation 最高経営責任者(CEO)

Ulrich Ahleは、グローバルITシステムインテグレータである Atos 社のドイツ法人の元ヴァイスプレジデント。ITサービスのビジネスに関して定評のあるエグゼクティブである。ドイツにあるインターナショナル・データ・スペース・アソシエーションの創設者の1人でもあり、理事を務めている。

Helle KG 社にて製造機器エンジニアとしてインターンシップを行った後、パーダーボルン大学にて機械工学を専攻。就職後は、開発エンジニア、プロジェクトマネージャー、セールスディレクター、ヴァイスプレジデントなどの職を歴任。これまでに Nixdorf Computer AG社、Siemens社、Atos社の 各社に勤務。

2016年9月以来、FIWARE Foundationの最高経営責任者(CEO)。

ピーター・ワーン
メルボルンクリケットクラブ ゼネラルマネジャー 

Peter Wearne氏は、2006年よりメルボルンクリケットクラブのゼネラルマネージャーを務めており、世界最大のスポーツスタジアムであるメルボルンクリケットグラウンド(MCG)の施設管理を統括しています。 MCGは年間300万人以上のファンを魅了し、10万人を超える収容能力を誇ります。メルボルンクリケットクラブには現在122,000人の会員がいますが、それ以外に225,000人以上の方がウエイティングリストで加入できる日を待っています。 MCGは、年間で90以上の試合と1,000以上の試合以外のコンテンツを提供しており、世界で最も忙しいスタジアムの1つです。

有村 俊秀
早稲田大学 政治経済学術院 教授

東京大学教養学部卒業。筑波大学環境科学研究科修士課程修了。ミネソタ大学Ph.D.(経済学)。専門は環境経済学。上智大学経済学部教授、及び、同・環境と貿易研究センター長を経て現職。その間、内閣府経済社会総合研究所客員研究員、未来資源研究所(ワシントン)及びジョージメーソン大学・客員研究員(安部フェロー)、文部科学省学術調査官、環境経済・政策学会理事等を歴任。現在、環境省・中央環境審議会臨時委員。早大・環境経済経営研究所所長兼任。共編著書に『環境経済学のフロンティア』(日本評論社)等。2018年度環境経済・政策学会学術賞受賞。

岡島 成治
神戸大学 准教授 

オハイオ州立大学Ph.D
専門はエネルギー経済学と行動経済学。早稲田大学政治経済学部助教、神戸大学経済学研究科准教授を経て大阪経済大学准教授。神戸大学の研究プロジェクトに複数参加。

デイビット・エリシャ・オラトゥンジ
アフリカスマートシティイノベーション財団(ASCIF) 理事長/創設者

デイビッド氏は、アフリカスマートシティイノベーション財団(ASCIF)の創設者/CEOとして、アフリカ全土の市民のために、地方や都市に手頃な価格の宿泊施設を提供し、理想的な生活や労働環境を実現するための政府の活動をサポートすることを目標に活動してきました。

桜井 秀和
総務省情報流通行政局情報流通振興課 企画官

1995年郵政省(現総務省)入省。2014年内閣官房IT総合戦略室企画官。2015年内閣官房内閣サイバーセキュリティセンター企画官。2018年7月より現職

広瀨 一朗
香川県高松市 総務局 参事

平成21年総務省入省。放送法制の見直し、政策評価、政策金融、地域ICT利活用などを担当後、米国留学を経て、平成29年7月に高松市総務局次長、今年4月から現職。東京都出身。

瀬戸 一孝
石川県かほく市 産業建設部長

昭和53年石川県高松町に採用され、商工課、まちづくり基盤整備推進室、企画課、地域開発課等、都市計画事業に長年携わってきた。平成16年3月の合併に伴い、かほく市職員となり、平成24年から、産業振興課長、都市建設課長を歴任し、平成28年より現職に至る。

山内 大輔
石川県農業総合研究センター 農業試験場 砂丘地農業総合研究センター 主任技師

平成14年に石川県に入庁。農業総合研究センターや県庁、農林総合事務所などで従事し、平成29年より現職。

有本 香織
株式会社NTTドコモ 地域協創・ICT推進室 主査

「IoTデザインガール」育成プロジェクトの立ち上げに携わる。
2002年、NTTドコモ入社。群馬支店法人営業部門に配属。07年にドコモ・ドットコムに出向し、モバイルコンテンツの企画・コンサルティングに携わる。ドコモ第一法人営業部所属の14年、農業ICTプロジェクトチームを立ち上げる。現在は、地域IoTの推進に従事している。

野崎 詩乃
ローム株式会社 市場・商品戦略本部 メディア企画部

初代「IoTデザインガール」コンペにて、Eチームとして「混雑している京都のバス乗客情報が見えるアプリ」を提案し優勝。
ロームでは、ツイッターの中の人や国内展示会グループでの修行を経て、現在は海外PR企画Gにて海外(主にインド)の展示会や記者会見などの業務を行っている。
趣味はドローンで動画を撮ること。

多田 功
兵庫県加古川市 企画部情報政策課 副課長 

平成10年入庁。平成26年度より情報政策課へ配属となり、平成27年より現職。

福嶋 正義
宮城県東松島市(KDDI株式会社ビジネスIoT推進本部 地方創生支援室)

1998年八戸工業高等専門学校電気工学科卒、同年KDDI株式会社に入社し国内通信ネットワークの建設に従事。2012年復興支援室に異動、2013年宮城県東松島市に出向し東日本大震災からの復興支援に係る業務に従事。2016年より現職にて地方創生に係るIT/IoTの実証・実装業務に従事。

中峯 良介
一般社団法人京都スマートシティ推進協議会 理事

1988年生まれ。大阪府出身。
大阪高等検察庁・法務省に国家公務員として入庁し、犯罪捜査等に従事。その後、2014年にコンサル及び人材系企業シンク・アンド・アクト株式会社に入社し、先進ビジネス創出部長として産業廃棄物収集効率化IoTシステム構築事業等に尽力。
2018年9月から一般社団法人京都スマートシティ推進協議会にも所属し、ビッグデータ活用プラットフォーム構築事業を担当。

柴山 和久
株式会社Agoop 代表取締役社長兼CEO / ソフトバンク株式会社 ビッグデータ戦略本部 本部長 

2003年:ソフトバンクBB株式会社に入社。地理情報システム(GIS)を活用したデータ解析システムの企画開発に従事。
2009年:ソフトバンクグループの一員として株式会社Agoopを設立、取締役に就任。
2012年:スマートフォンから位置情報を収集して分析、ネットワーク品質向上システムを構築、ソフトバンクモバイルのネットワークの改善に貢献。
2013年:株式会社Agoopの代表取締役に就任。

澤田 陽樹
(一財)グリーンスポーツアライアンス 代表理事 

京都大学経済学部卒。2002年三菱商事(株)入社、2004-2008年台湾三菱商事駐在、2014-2017年ドイツ三菱商事駐在。2017年9月に三菱商事を退職し、12月より一般財団法人グリーンスポーツアライアンス代表理事に就任。

中村 哲
奈良先端科学技術大学院大学 教授 / 理化学研究所 革新知能統合研究センター 観光情報解析チーム チームリーダー

京都大学博士(工学)。シャープ株式会社、奈良先端科学技術大学院大学助教授、2000年ATR音声言語コミュニケーション研究所室長、所長、2006年(独)情報通信研究機構 研究センター長、けいはんな研究所長などを経て、現在、奈良先端科学技術大学院大学データ駆動型サイエンス創造センター長、先端科学技術研究科教授。理化学研究所革新知能統合研究センター観光情報解析チームリーダー。ATRフェロー。カールスルーエ大学客員教授.総務大臣表彰、文部科学大臣表彰、Antonio Zampoli賞受賞.ISCA 理事、IEEE Fellow、情報処理学会フェロー。

前田 真
福岡地域戦略推進協議会 事務局次長

1983年国立久留米工業高等専門学校電気工学科卒、日本電気(株)入社、設計及び研究に従事後、92年九州松下電器(株)(現パナソニック社コネクテッドソリューションズ社)入社、企画・営業業務に従事。2004年より国立大学九州大学知的財産本部(現学術研究・産学官連携本部)にてプロジェクトコーディネート、大型プロジェクトマネジメント等産学官連携業務に従事し、同本部准教授/副本部長を歴任。2014年より産学連携機構九州 代表取締役社長。現職。 2011年福岡地域戦略推進協議会発足当時より同協議会に参画、スマートシティ部会副部会長に従事、2018年7月より事務局次長に就任。

久保田 晃弘
多摩美術大学 情報デザイン学科 教授 

1960年生まれ。多摩美術大学情報デザイン学科メディア芸術コース教授。衛星芸術プロジェクト(ARTSAT.JP) をはじめ、バイオアート、芸術の数学的構造自然知能、ライヴ・コーディングによるライヴ・パフォーマンスなど、さまざまな領域を横断・結合するハイブリッドな創作の世界を開拓。近著に『インスタグラムと現代視覚文化論』(BNN新社、共編著, 2018)などがある。

野尻 抱介
SF作家

SF作家、Maker、ニコニコ技術部員。1961年生まれ。三重県津市在住。計測制御・CADのプログラマー、ゲームデザイナーをへて専業作家になったが、現在は狩猟を通して自給自足を模索する兼業作家。『ふわふわの泉』『太陽の簒奪者』『沈黙のフライバイ』『南極点のピアピア動画』ほかで星雲賞7回受賞。宇宙作家クラブ会員。第一種銃猟免許、わな猟免許所持、第三級アマチュア無線技師。Twitter ID @nojiri_h

小林 茂
情報科学芸術大学院大学 [IAMAS]産業文化研究センター 教授

博士(メディアデザイン学・慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科)。1993年より電子楽器メーカーに勤務した後2004年よりIAMAS。オープンソースハードウェアやデジタルファブリケーションを活用し、多様なスキルや視点、経験を持つ人々が協働してイノベーション創出に挑戦するための方法論を探求。著書に『Prototyping Lab 第2版』など。Ogaki Mini Maker Faireでは総合ディレクターを担当。

野田 陽
ニコニコ技術部

サラリーマン技術者をやりながら、趣味の研究開発を続け、2007年よりネット上で話題になっているアニメ等のネタをマッシュアップして工作動画を作成するニコニコ技術部の活動を行っている。2009年からは、それらの作品が約80組出展される展示交流会であるNT京都の世話係を続けている。